医師が不動産投資をすると大きな節税効果を得られると聞いて「節税できるというのは嘘なのではないか」「失敗するのが怖い」といったさまざまな思いを抱いている方もいることでしょう。
確かに不動産投資には節税効果がありますが、正しい仕組みを理解しないままでは投資に失敗する可能性があるので注意が必要です。
この記事では、医師に不動産投資がおすすめの理由、節税対策になる仕組み、始める際の注意点などを解説します。
節税効果に限らず、医師は不動産投資を行うことにより受けられる恩恵が多いことから不動産投資は医師におすすめと言われる傾向があります。
医師に不動産投資がおすすめとされる主な理由は以下の3つです。
それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。
一般的に、医師は高所得の職業とされており、課税率も高くなります。不動産投資を行うことで、さまざまな税金控除を利用でき、節税につながる可能性があります。例えば、減価償却費やローンの利息を控除すれば、課税所得を減少させることが可能です。
特に課税率が高い医師のような高所得者は不動産投資を活用することで大きな節税効果を得やすいと言えるのです。どのような節税効果があるかについての詳細は次の章で解説します。
医師は融資審査に通りやすい職業とされます。医師は高収入と安定した職業であるという理由から返済能力が高いと見なされるためです。また、医師は社会的信用度も高く、金融機関にとってリスクの低い顧客として評価されることも大きく影響していると言えます。
医師免許という専門資格を持っているということで将来的な収入の安定も期待できます。これらの要因は、融資審査に有利に働く傾向があり、医師は融資審査において高い承認率を誇る職業の1つとされているのです。
不動産投資を行う際は、物件の選定、管理、賃貸契約の手続きなどのように多くの業務が必要です。しかし、これらの業務は専門の不動産会社に委託することができます。
医師のように多忙な職業でも、不動産会社を活用することで、時間と労力を節約しながら効率的に投資を進めることが可能です。
不動産会社は専門知識を活かしたサポートを提供し、物件管理や契約手続きなどを代行してくれます。医師は本業に集中しながらも、安定した不動産投資を実現できます。
不動産投資が医師の節税対策になる仕組みとして、以下の3つが挙げられます。
それぞれの仕組みを詳しく解説します。
不動産投資から得られる所得は、医師としての所得と損益通算することができます。損益通算とは、不動産投資による損失を他の所得と相殺することで全体の課税所得を減らす仕組みです。
例えば、不動産投資で赤字が発生した場合は、損失を医師としての所得から差し引くことができ、結果として支払うべき所得税額を減少させることができます。
これによって医師は不動産投資を通じて効果的に節税を図ることが可能となるのです。この仕組みは高所得者にとって大きなメリットと言えるでしょう。
減価償却とは、不動産などの資産を長期間にわたって使用する際、資産の価値が徐々に減少することを会計上で経費として計上する仕組みです。
この減価償却費は、毎年の所得から差し引くことができるため、結果として課税所得を圧縮することができます。例えば、購入した不動産の減価償却費を計上することで、その分だけ所得が減少し、所得税の負担を軽減できます。
このように減価償却を利用すれば、不動産投資は効果的な節税手段となり得るのです。医師などの高所得者にとって減価償却費を活用することで、所得の圧縮と節税を同時に達成できるでしょう。
不動産投資をしている場合としていない場合とで所得をどのくらい圧縮できるかシミュレーションしました。
| 不動産投資をしている場合 ⚫︎年収：2,000万円 ⚫︎鉄筋コンクリート造の不動産投資額：1億円 ⚫︎鉄筋コンクリート造の耐用年数：47年 ⚫︎年間の減価償却費：約213万円 ⚫︎不動産所得：年間100万円（家賃収入から経費を差し引いたもの） ⚫︎所得税率：33％ ⚫︎課税所得：1,887万円 ⚫︎所得税額：約623万円 ⚫︎手取り所得：1,477万円 ※他の経費や控除は考慮していません |
| 不動産投資をしていない場合 ⚫︎年収：2,000万円 ⚫︎所得税率：33％ ⚫︎所得税額：660万円 ⚫︎手取り所得：1,340万円 ※他の経費や控除は考慮していません |
不動産投資をしている医師は、不動産投資による所得を得つつ、減価償却費を計上することで課税所得を減少させ、手取り所得が不動産投資をしていない医師よりも多くなっています。年間137万円の節税効果を得ています。
これはあくまでもシミュレーションの一例です。状況によってシミュレーションの結果は変化するため、詳しくは税理士などの専門家に確認してください。
不動産投資は相続税の対策としても有効です。相続税は相続する財産の価値に基づいて課税されますが、不動産の評価額は市場価格より低く算定される傾向があります。これにより相続時における財産の評価額が抑えられ、結果的に相続税の負担が軽減されるという仕組みです。
例えば、現金で相続するよりも不動産を所有しているほうが評価額を低くできるため、相続税を節約することができます。この仕組みを利用すれば、医師といった高額所得者は効果的に相続税対策を行えるでしょう。
医師が不動産投資によって受けられる恩恵は多いですが、安易な気持ちで始めるのは危険です。失敗を回避しながら安定した収益を得るためにも、注意点をしっかりと押さえてから始めましょう。
医師が不動産投資を始める際の注意点として、以下の4つが挙げられます。
【医師が不動産投資を始める時の注意点】
それぞれの注意点を詳しく説明します。
医師が不動産投資を始める際はどんな物件でも利益を出せるわけではないため、不適格な投資物件を選ばないことが非常に重要です。
立地、建物の状態、周辺の市場動向などを慎重に検討しなければ、期待通りの収益を得ることは非常に難しいです。節税対策として不動産投資を考える場合でも、物件選びを誤れば大きな赤字を招いて、節税効果以上の損失を被る可能性があります。
不動産投資は、長期的な視点で安定した収益を見込める物件を選ぶことが成功の鍵です。慎重なリサーチと専門家のアドバイスを受けながら最適な投資物件を選びましょう。
節税効果を大きくしたいと考えるあまり、多額の融資を申し込むことは避けるべきです。その理由は、過度な借り入れは返済負担を増大させ、最終的には信用を失うことにつながる可能性があるためです。
バランスが重要であり、無理のない範囲での借り入れを心がけましょう。一般的に、年間返済額が年収の25～35％を超えないようにすることが推奨されています。
この範囲を守ることで、財務の安定性を保ちつつ安心して不動産投資を続けられるようになります。健全な財務管理を維持することが不動産投資の成功と長期的な利益を確保する上で欠かせません。
医師が不動産投資を始める際、本業に支障を生じさせないように注意を払う必要があります。医療の現場では多忙を極めるため、不動産投資が本業のパフォーマンスを低下させないようにすることが重要です。
しかし、多忙だからと言って、全てを不動産会社に丸投げし、アドバイスを鵜呑みにするのは非常に危険です。信頼できる専門家と協力することは大切ですが、自身もある程度の知識を身につけ、定期的に進捗状況を確認しつつ二人三脚で投資を進めましょう。
安心して不動産投資を行うには、本業と投資のバランスを保つことが重要なポイントです。
不動産投資を成功へと導くには、信頼できる不動産会社を選ぶことが欠かせません。信頼できるパートナーを見つければ投資リスクを最小限に抑え、安心して投資を進めることができます。
不動産会社を選ぶ場合は、実績と評判を確認することが重要です。業界で長年の経験があり、顧客からの評価が高い会社を選べば基本的に問題はありません。
また、透明性のある情報提供を行っているかどうかも重要です。契約内容や費用について明確に説明してくれる会社は信頼度が高いでしょう。
アフターサポートが充実しているかどうかも非常に重要なポイントです。投資後の管理やトラブル対応に迅速かつ丁寧に対応してくれる会社は長期的に安心です。複数の不動産会社を比較し、信頼できるかどうかをしっかり判断しましょう。
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高所得である医師が不動産投資を行えば、減価償却費を経費に計上することによって節税効果を得ることができます。また、医師は保有する資産が多く、相続税対策に悩む方も少なくありません。
不動産投資では、不動産の評価額が市場価格より低く算定され、現金で相続するよりも不動産を所有しているほうが評価額を低くできます。そのため、不動産投資には相続税の節税効果も期待できます。
しかし、医師が安易に不動産投資を始めるのは危険です。不動産投資では成功が保証されているわけではありません。注意点を事前にしっかり把握し、信頼できる不動産会社と二人三脚で進めましょう。
